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節約×米国株投資=セミリタイア

節約と米国株への投資でセミリタイアを目指すブログ

貯金2,000万円を達成する方法|20代から40代の方必見

2017年から投資している30代の経済的自由太郎です。

「いきなり老後資金として貯金2,000万円必要だと言われたけど、そんなに貯められるかな?」

「貯金2,000万円を達成するために効率的な方法はあるかな?」

そんなあなたのために貯金2,000万円貯めるためにどのような行動をすればいいかを解説します。

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1.貯金2,000万円を達成する手順概要

まずは達成するための手順の概要を示します。

手順

(1)現在の資産額と毎月の貯金額を整理

 

(2)毎月の支出額を確認し、毎月の支出額の半年から1年分を現金積立(生活防衛資金の確保)

 

【(2)と同時平行で(8)まで実施】

 

(3)「何年」で「2,000万円ー現在の資産額」(以後「目標資産額」)を達成するか決定

※生活防衛資金を積み立てる期間も考慮すること

 

(4)達成年数・自分のリスク許容度に応じた「株式と債券」の比率を決定

 

(5)ETFor投資信託を決定し、過去のバックデータより想定利回りを計算

 

(6)現在の毎月の貯金額と(5)の利回りと達成年数から到達予想金額を計算

 

(7)到達予想金額が「目標資産額」を上回る→(9)、下回る→(8)

 

(8)貯金額orリスク許容度or達成年数を変更して達成できるような貯金額・達成年数・利回りを決定

 

(9)決定した投資額でETFや投資信託をたんたんと積み上げる

 

これだけです。

 

2.貯金2,000万円を達成する手順詳細

(1)現在の資産額と毎月の貯金額を整理

まずは自分がどの位置にいるのかの確認です。

POINT

・現在の資産額によって、貯金2,000万円を達成する難易度が変わる

・毎月の貯金は「先取り貯金」がオススメ

現在の資産額によって、達成難易度が変わるのはわかると思います。

極端な話、貯金「0円」の人と「1,950万円」の人では後者の方が達成する難易度が低いですね。

また、「先取り貯金」がオススメと書きましたが、貯金をするためにはほぼマストと言えるでしょう。

なぜなら、人間や組織の心理にはパーキンソンの法則と言われるものがあるためです。

パーキンソンの法則

・支出の額は収入の額に到達するまで膨大する

英国の歴史学者・政治学者パーキンソンの著作『パーキンソンの法則:進歩の追求』の中で提唱された法則です(正確には第2法則)。

この法則に乗っ取れば、「先取り貯金」で別口座に移すなりして、見かけの収入の額を減らした状態で生活しない限り、貯金ができないということです。

貯金する方法を書いているブログでは、ほぼ全て「先取り貯金」をオススメしていますので、理屈的にも実践的にも信頼性のある方法だと思います。

(2)毎月の支出額を確認し、毎月の支出額の半年から1年分を現金積立

投資を行う際に重要な生活防衛資金についてです。

生活防衛資金

・収入がなくなっても生活できるための保険金

・毎月の支出の半年から1年分を普通預金でもつ

概要を見てもらったあなたにはわかると思いますが、今回は「ETF」や「投資信託」への投資で効率的に達成する方法を紹介しています。

投資は、長期的にはプラスですが、短期的には元本(積み立てた金額)を下回る可能性があります。

短期的に下がったタイミングで、大きな怪我を負ったり転職をしなければならず、収入がなくなるが、投資している商品を売りたくないという運が悪い状況が可能性としてはあります。

そこで生活防衛資金という投資をしない枠を作っておきます。

金額については情報が色々あって、3ヶ月分という人もいれば、3年という人もいます。

生活防衛資金の額は、個人のリスクに合わせて決める事になります。

経済的自由太郎は半年から1年分を推しています。

全く収入がない状況に陥るのは確率が高くないので、なるべく投資にお金を割きたいからです。

本当にやむを得ない状況だったら、投資資金を現金化する事もできますので。

(3)「何年」で「目標資産額」を達成するかを決定

当たり前ですが、何年で達成するのかは難易度に影響してきます。

1年で2,000万と40年で2,000万では後者の方が圧倒的に楽です。

多くの人にとって、目標額は65歳の時に欲しいものでしょうから、「65ー現在の年齢」がほとんどの人に当てはまると思います。 

(4)達成年数・自分のリスク許容度に応じた「株式と債券」の比率を決定

リスク許容度・投資期間別株式比率表

リスク許容度・投資期間別株式比率表

リスク許容度と投資期間の株式比率への影響

リスク許容度と投資期間の株式比率への影響

比率の決め方については、いろいろな方法があります。

・株式:債券=6:4

・株式:債券=100ー自分の年齢:自分の年齢

・シーゲル教授の研究結果

経済的自由太郎のオススメは上の表・グラフに示したシーゲル教授の研究結果です。

過去のデータとこれらのポートフォリオのリスクとリターンの関係については別途まとめるとして、今回はシーゲル教授の研究結果で進めます。

シーゲル教授は過去200年間の株式と債券の利回りを元に計算した結果なので、経済的自由太郎のような理系には信頼されるということです。

シーゲル教授によれば、投資家は4つのタイプに分類できるとの事。

投資家のタイプ

・超保守派:利回りは問わずにリスクを最小限に抑えたい

・保守派:リスクを控えめにしながら少しマシな利回りを得たい

・リスク容認派:一定のリスクを追いながらそれ相応の利回りを狙いたい

・リスク選好派:大きな利回りを得るためには大きなリスクを負っても良い

上の表はシーゲル教授の本に載せてあった推奨割合で、グラフはそのデータを線形近似で経済的自由太郎が1年ごとにプロットしたものです。

本当は線形ではないかもしれませんが、データが少ないので、ご容赦を。

投資期間が長くなればなるほど株式の比率は増えてきます。

このようなデータを元に株式と債券の比率を決め、(4)で利回りを計算します。

100%を超えている数値は数値になる程度のレバレッジをかけても良いと言う意味です。

大きく資産を増やすにはレバレッジという手段は非常に有効な手段ではあります。

ただし、リスクが高すぎるので、万人にオススメはできませんね。

株式比率の変更についてですが、5年以上の投資期間がある場合は、5年ごとに変えるのがよく、5年未満の場合は面倒でも1年ごとに比率を変えたほうが無難かなと思います。

(5)ETFor投資信託を決定し、過去のバックデータより想定利回りを計算

決算書を読むとか個別株を選ぶのが趣味という人以外は「ETF」や「投資信託」を選択すべきです。

「ETF」や「投資信託」の方がコストパフォーマンスが非常に高く、資産運用は目標金額を達成するための手段なので、なるべく時間をかけずに済む方がいいと経済的自由太郎は考えています。

株式クラスの「ETF」または「投資信託」のオススメ

・米国ETF:「VOO」「IVV」「VTI」「VT」(「SPXL」)

・投資信託:「楽天VTI」「emaxis slim米国株式」「emaxis slim全世界株式(オールカントリー)」

初心者やほとんどの人には「投資信託」をオススメします。

現在の国の方針である「貯蓄から投資へ」の恩恵を受けられるのは、「投資信託」だからです。

年に40万円までなら「つみたてNISA」を用いて、値上がり益に対する税金を非課税にできます。

1回入金金額が比較的多いor資産をドルで持っておきたい人は、つみたてNISAの枠を使い切った後で、「米国ETF」もありです。

1回の入金金額が比較的多いの基準は「12万円」程度だと思ってください。

今回の株式クラスのオススメは「米国を投資対象としたもの」か「全世界を投資対象としたもの」にしました。

どちらがいいかは「米国のリターンが全世界の平均を超えそうかどうか」を自分で判断してもらうしかありません。

経済的自由太郎は、米国リターンが平均を超えそうと思っているので、米国集中投資をしています。

債券クラスの「ETF」または「投資信託」のオススメ

・米国ETF:「BND」「AGG」

・投資信託:「ニッセイ国内債券インデックスファンド 」「emaxis slim国内債券インデックス」「ニッセイ外国債券インデックスファンド 」「emaxis slim先進国債券インデックス」

過去のバックデータは「myINDEX」または「Portfolio Visualizer」を調べてください。

基本的には「myINDEX」でいいと思います。

ETFや投資信託の設定来が短い場合は、元となるベンチマークを「myINDEX」で調べて計算すれば良いです。

(4)で投資期間20年・株式クラス75%・債券クラス25%と出て、「emaxis slim米国株式」と「emaxis slim先進国債券インデックス」を決定したとして、計算例を示します。

「emaxis slim米国株式」の元となるベンチマークは「sp500」で、できるだけ最長の時の年率平均リターンを確認すると30年で「8.8%」でした。

「emaxis slim先進国債券インデックス」の元となるベンチマークは「FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)」で、できるだけ最長の時の年率平均リターンを確認すると30年で「5.3%」でした。

よって、8.8×75%+5.3×25%≒5.9%のリターンが見込めます。

ただし、実際には物価が上がるインフレがあり、どこの国も2%を目標にインフレを起こそうとしていますから、この分を引いておいたほうが無難です。

よって、5.9-2=3.9%の利回りになると計算します。

このようにして想定利回りを計算します。

ちなみに「ETF」や「投資信託」は証券会社を通じて購入します。

証券会社はSBI証券をオススメします。

口座申込は無料なので、サクッと申し込みしておきましょう。

SBI証券[旧イー・トレード証券]

(6)現在の毎月の貯金額と(5)の利回りと達成年数から到達予想金額を計算

例として下記の条件で実際に計算してみましょう。

・現在の資産額は生活防衛資金分のみ=初期投資金額0円

・毎月の貯金額=3万円

・想定利回り=3.9%

・達成年数=20年

計算はこちらのサイトを使うといいです。

keisan.casio.jp

ボーナス併用の場合なども計算できます。

計算結果は月複利・満期に20.315%一括課税された場合で、約1,016万円です。

エクセルなどのソフトを用いてもできると思いますが、このサイトを使用するのが簡単です。

計算結果もコピペ可能ですしね。

このようにして、到達予想金額を計算します。

(7)到達予想金額が「目標資産額」を上回る→(9)、下回る→(8)

目標資産額を上回れば、その貯金額と投資額でOKですので、(9)に進みます。

例で計算した通り、到達予想金額に足りない場合は続きがあります。

(8)貯金額orリスク許容度or達成年数を変更して達成できるような貯金額・達成年数・利回りを決定

先ほどの足りなかった例は下記条件でした。

・現在の資産額は生活防衛資金分のみ=初期投資金額0円

・毎月の貯金額=3万円

・想定利回り=3.9%

・達成年数=20年

できることは貯金額を増やすこと・利回りをあげること・達成年数を伸ばすことです。

◇貯金額を増やす

毎月の貯金額を6万円にすれば、その他の条件は固定でも2,032万と達成可能です。

または毎月の貯金額3万円・ボーナス貯金額18万とすると同様に2,025万と達成可能です。

支出の見直しや副業をし収入を上げることで達成できるのであれば、この方法が一番楽です。

◇利回りを上げる

利回りを上げるのも手ですが、資産増減幅が大きくなるので、資産が減った時に売らないようにするのが難しくなる可能性があります。

狼狽売りと言いますが、この狼狽売りがない程度に利回りを高くしましょう。

例えば、リスク容認派で20年だと株式比率を100%とできます(正確には102%)ので、想定利回りは6.8%です。

これだと毎月の貯金額を4.5万まで引き上げれば、2,053万と達成可能です。

少しの支出見直し程度で達成できるラインに持っていくことができますね。

ただし、人間は思っているよりも資産が減ることに対してストレスを抱える事に注意して利回りを設定してください。

◇達成年数を伸ばす

ただ実際は、伸ばすという選択肢は取りづらいです。

達成年数はほぼ今の年齢から定年までの期間だからですね。

一応45歳の人が20年積立投資をした場合が、先ほどのモデルになります。

これが35歳の人だと30年ありますので、約1,855万円まで到達します。

生活防衛資金と合わせればほぼ達成しているようなものでしょう。

25歳の場合だと40年ありますから、月2万でも2,038万円まで到達します。

このように投資期間というのは非常に重要なファクターですから、早く始めるに越したことはないのです。

ちなみに投資しないで現金で2,000万貯めようと思ったら、期間20年で8.3万を常に捻出しなければなりませんし、期間40年でも4.1万円の捻出です。

リスクは伴いますが、収入が増えづらい状態になってしまった日本では現金積立ではなく資産運用が重要になってくると思います。 

(9)決定した投資額でETFや投資信託をたんたんと積み上げる

決めたらたんたんと購入していきましょう。

途中で暴落して資本主義の終わりだなどと言ってくる人がいます。

投資なんかリスクが高いからおやめなさいという人がいます。

そんな声はひたすら無視し、たんたんと買っていくことが成功の秘訣だと思います。 

3.まとめ

長文になってしまいましたが、いかがでしたか?

投資を利用すれば、効率的に資産を増やすことができます。

2,000万円問題についていろいろ議論が出ていますが、今回紹介した通りに行えば、達成できる可能性は高いと思います。

野党みたいにズレた事を言っている暇があったら、支出を減らす方法や収入を増やす方法を考えた方が時間の使い方として有効だと思います。

今回の記事がいろいろな人の助けになる事を祈っています。

 

関連記事です。

「sp500」連動米国ETF「VOO」の紹介です。

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米国市場連動米国ETF「VTI」の紹介です。

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